NISAとiDeCoどちらを先に始める？2026年の選び方と優先順位
「投資を始めるなら新NISAかiDeCoか」という質問をよく聞きます。 2024年から始まった新NISAで制度が大きく変わり、両者の使い分けがより重要になっています。 目的・年収・年齢別に、どちらを優先すべきかを整理しました。
まず結論から：ほとんどの人はNISAを先にすべき
両方を比較したとき、資金の自由度が高いNISAを先に満額活用することを推奨します。 理由は単純で、iDeCoは60歳まで引き出せないという制約があるためです。 ただし、課税所得が高く節税メリットが大きい方はiDeCoも積極的に活用する価値があります。
新NISA（2024年〜）の基本
2024年からの新NISAでは、つみたて投資枠（年120万円）と成長投資枠（年240万円）を 合わせて年間360万円まで非課税で投資できます。 生涯の非課税保有限度額は1,800万円で、売却しても翌年以降に枠が復活します。
運用益・配当が非課税になる点が最大のメリットで、通常は20.315%かかる税金がゼロになります。 また、いつでも売却・引き出し可能な自由度の高さも魅力です。
iDeCoの基本
iDeCo（個人型確定拠出年金）の最大のメリットは掛金が全額所得控除になることです。 毎月の掛金が課税所得から引かれるため、所得税と住民税の節税効果が直接発生します。 また運用益も非課税で、受取時にも控除が適用されます。
デメリットは原則60歳まで引き出せないこと。 掛金上限は職業によって異なり、会社員は月1.2万〜2.3万円、自営業者は月6.8万円（国民年金基金との合算）です。
税制メリットの比較
| 比較項目 | 新NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 掛金の税優遇 | なし | 全額所得控除（節税効果あり） |
| 運用益 | 非課税 | 非課税 |
| 受取時 | 非課税 | 退職所得控除 or 公的年金等控除 |
| 引き出し自由度 | いつでも可 | 原則60歳まで不可 |
| 年間上限 | 360万円 | 月1.2〜6.8万円（職業による） |
| 生涯上限 | 1,800万円（枠復活あり） | 上限なし（累積） |
年収・状況別の優先順位
年収400万円以下：NISAを優先
iDeCoの節税効果は課税所得が高いほど大きくなります。 年収400万円以下の場合、iDeCoの節税メリットは月1万円の掛金で年間2,000〜3,000円程度にとどまります。 それよりも、NISAで長期運用を始め複利効果を活かす方が長期的には有利です。
年収500〜800万円：両方を活用
iDeCoの節税効果が月1万円の掛金で年間3,000〜4,600円を超えてきます。 NISAのつみたて投資枠（月10万円）を活用しながら、余裕があればiDeCoも上限まで積み立てるのが理想です。
年収1,000万円以上：iDeCoの節税を最大化
所得税率が33〜45%になるため、iDeCoの節税メリットが非常に大きくなります。 月2.3万円（会社員上限）を満額積み立てると、年間の節税効果は10万円以上になることもあります。 NISAも並行して使いながら、iDeCoの上限を優先的に埋めることを検討してください。
50歳以上：iDeCoより先にNISAを
50歳代でiDeCoを始める場合、積立期間が10年以下になることがあります。 iDeCoは積立期間に応じた「通算加入者等期間」が退職所得控除に影響するため、 加入期間が短いと受取時の税制優遇が薄れる場合があります。 一方NISAは期間制限がないため、50代以降はNISAを中心に考えるのが無難です。
積立NISAのシミュレーションを試してみましょう
NISAシミュレーターを使う →まとめ
- 資金の自由度が高いNISAを先に活用するのが基本方針
- 年収が高く節税効果の大きい方はiDeCoも積極活用を検討
- iDeCoは60歳まで引き出せないため、生活費の緊急資金は別途確保が必須
- 50代はiDeCoより先にNISAを満額活用することを優先
※本記事は情報提供を目的としており、投資を推奨するものではありません。実際の判断はご自身の責任でお願いします。